「理念浸透の推進」の事例一覧
育成へのこだわりが生み出したトップ1％の理念浸透企業
数百社の理念浸透をサーベイ調査してきた中で、約1％のみの「クオリティ・カンパニーレベル達成企業」である株式会社ブレイシングに、理念経営が実現されるまでの変遷を伺った。
創業70年を超える老舗で人が育ち続ける理念経営の力
山口を代表する銘菓として知られる「豆子郎」。1948年の創業以来、美味しさの追求をし続け、日本全国で愛されるブランドのひとつとなっている。上は８０代、下は１０代と幅広い年代の従業員をもちながら、価値観の違いのよる弊害を克服し、お互いが円滑に意見交換し合える関係性を社内で構築している。理念経営の推進企業として、100名を超える組織でありながら、安定した成長を続けている。では、何を実行し、どう関わることで、幹部が育っていくのかを、代表の田原文栄氏・幹部の正木富之氏・そして新卒入社社員に、伝統を支える理念経営の極意を伺った。
9年連続170％成長を続けるリーディングカンパニーの理念経営
美容業界のリーディングカンパニーとして事業を展開するレナードグループ。2011年の設立から急成長を続け、200名以上の社員を有する。M&Aを繰り返すなかで、いかにして「感動創造」という理念の浸透を果たしたのか、その変遷を追った。
高品質なサービスと圧倒的な顧客満足を生み出す人材育成の仕組み
注文住宅の設計・施工から管理・保守までを一貫して担い、高品質なサービスで数多くの受賞歴を誇る。メディアにも度々取り上げられている数々の実績を持つが、これらは理念経営を追求した賜物であるという。その変遷を追った。
プログラム導入から１年、社員数変動なしで売上130％UP
プログラム（映像教材）の活用が、現場での成果を上げていくために効果的であるとアチーブメントではお伝えしています。特に組織で導入することで、共通の価値観が浸透し、パフォーマンスアップを図ることが可能です。しかし、主体的に学ぶ文化をつくるということは決して簡単ではありません。ここでは、プログラム活用を通して大きく成果を上げてこられた、セイズ株式会社の事例から、その秘訣を紐解いてまいります。
幹部育成から踏み出した「人が育つ組織」への確実な変革
管理と採用育成の部門責任者であり、選択理論をベースとした人材の育成に長けている。公私に渡り社員の相談に親身に乗ることが多く、厚い信頼を集めている。また、著書『小さな会社で本当にあった心に染みる奇跡の物語』(現代書林) の出版や、プロスピーカーとして講演活動も行っている。
「考える時間」を基軸に経営が好転 手にした過去最大規模の組織
徳島県と神戸市で医療・介護・障がい福祉の施設39か所を展開する医療法人グループの理事長。スタッフ数は全体で650名を数える。1976年、ベッド数わずか21床の病院からスタートし、その後、介護福祉、障がい者医療、就労支援など次々と新しい事業所を開設。大規模な医療法人へと成長するものの、組織の肥大化に経営が追いつかず、破たん寸前の状態に。そんなときにアチーブメント「頂点への道」講座を受講し、理念中心の経営に乗り出す。「理念浸透プログラム」を活用してからは、わずか８か月で黒字化。組織変革がさらに加速していく段階にきている。
社員を信じ、寄り添うマネジメントが生んだ離職ゼロ・過去最高業績の達成
東京都荻窪にある「髪のお医者さん amani en（アマニエン）」の代表。2013年に創業するも、職場での人間関係が良好でないことが原因で、スタッフの離職は80％にのぼり、業績も振るわなかった。そんなときに『頂点への道』講座と出会い、自分自身の考え方や行動を自己評価。社員の「求めているもの」に目を向け、一人ひとりとの関わり方を大きく変える。以来、社員との間に信頼関係が築かれ、最高業績を幾度も更新。社員の離職率も0％になる。2019年には杉並区の「子育て優良事業者表彰」で最優秀賞を受賞する。2019年12月にベーシックプロスピーカー試験合格。
「全ての子どもたちに健康を」 売上280％を達成した目的の底力
鹿児島大学病院小児歯科に入局し、約10年間教育・研究・診療に携わる。その後、地方都市の小児医療に課題を感じ、2005年に鹿児島県霧島市に、地域で唯一の小児歯科専門医院として開業する。小児歯科医療・障害者歯科医療の二次医療機関として役割を果たしており、2014年には宮崎県都城市にも小児矯正歯科医院を開設する。理念経営を徹底した組織を実現しており、2院で2.8億円の売上を達成している。業界全体への貢献のために、自院の小児歯科予防管理プログラムを公開しており、発売されたDVDとともに好評を得ている。
「人生の目的」が揺るぎない信念に昇華 理念共感度の高い達成型の組織に
2005年、岡山県にある1911年創業の株式会社石井事務機センターに入社。リーマンショック後の販売不振による倒産危機を経験し、ITツールの支援サービスを開始。またリモートワークに対応できるよう自社の働き方改革を実施し、それを体験型ショールームとして公開し、働き方改革コンサルティングへ事業転換。2015年四代目として代表取締役社長に就任。2016年、総務省テレワーク先駆者百選受賞。2018年にはテレワーク先駆者百選の最優秀賞である総務大臣賞を受賞。また現在では岡山県内の大学生就職希望先ランキングで4位に入る人気企業に。
